アメリカとヨーロッパのスーパーでオンラインショッピング利用者が半数以上減少する

2023/07/28 2023/07/29

北米のスーパーと人気店

米国と欧州で食料品のオンラインショッピング利用者が50％以上減少

北米と欧州全域の食料品店ではオンライン利用客が50％以上減少したことを2023年7月26日に発表しました。実質的には60％前後の顧客がデジタルショッピングからから離れ実店舗のみでお買い物をするようになりました。

これにより通販スーパーサイトの40％がお店を閉店せざろう得なくなったようです。

デジタルから離れた大多数の利用客は店舗のみの利用に戻ってくる一方で、小売業者には再びオムニチャネルになる大きなチャンスがあるということです。

これは日本的に言えば百貨店業界の景気も上向きに考えられるかもしれません。

今回はこの内容の北米と欧州の食品業界の記事を特化してお届けします

米国で最も人気のあるスーパー1 目次

１．eコマース顧客ベースの半数以上がチャネルから撤退
 ２．2023年の食料品Eコマースの現状
 ３．パンデミック中にデジタル食料品顧客になった顧客の解約率は50％
４．オムニチャネルとインストアの違い
 ５．ナナイのレビュー
 ６．これからの日本の百貨店　漫画
 アメリカで最も人気のあるスーパーマーケット　パート2 20位から18位まで徹底解説
 アメリカで最も人気のあるスーパーマーケット　パート3　17位～14位まで徹底解説
 アメリカで最も人気のあるスーパーマーケット　パート4　13位～1位まで徹底解説
 2022年最新版　米国スーパーマーケット協会顧客満足度調査　1位はどこ？
2022年版アメリカのスーパーマーケット食料品売れ筋ランキング100
ナナイの大冒険サイトマップ
 Category 北米のスーパーと人気店
 Category フランスドイツ英国イタリアの小売店ニュース
 Category イケメン過ぎて声のかけられない店員さん
 漫画イケメン過ぎて声のかけられない店員さんご案内

eコマース顧客ベースの半数以上がチャネルから撤退

シンフォニーAIリテールCPGによると、オムニチャネルの買い物客は通常、店舗のみの顧客と比べて15％～18％の増加をもたらすといいます。
シンフォニー・AI・リテールCPG社の新しい調査によると、米国と欧州の食料品eコマース顧客ベースの半数以上が、およそ過去1年間でこのチャネルから撤退していることがわかりました。

果物コーナー

シアトルの小売・消費財マーケティング・リサーチの専門家が発表した「2023年の食料品Eコマースの現状」レポートによると、米国と欧州の食料品オンライン顧客ベースは、2022年の最初の通知と2023年の間に52％縮小したということです。カリフォルニア州パロアルトに拠点を置くシンフォニーAIのユニット。これらの電子食料品店のうち、60％は実店舗のみでの買い物に戻り、40％は小売店から完全に離れ、実店舗でもオンラインショップでも買い物をしませんでした。

また、実店舗のみでの買い物に戻った人たちは資金繰りが厳しく、総支出額を16％減らし、他の食料品ニーズを他で求めている、とシンフォニーアイ・リテールCPG社は報告しています。

2023年の食料品Eコマースの現状

シアトルの小売・消費財マーケティング・リサーチの専門家が発表した「2023年の食料品Eコマースの現状」レポートによると、米国と欧州の食料品オンライン顧客ベースは、2022年の最初の通知と2023年の間に52％縮小したということです。カリフォルニア州パロアルトに拠点を置くシンフォニーAIのユニット。これらの電子食料品店のうち、60％は実店舗のみでの買い物に戻り、40％は小売店から完全に離れ、実店舗でもオンラインショップでも買い物をしませんでした。

また、実店舗のみでの買い物に戻った人たちは資金繰りが厳しく、総支出額を16％減らし、他の食料品ニーズを他で求めている、とシンフォニーアイ・リテールCPG社は報告しています。

パンデミック中にデジタル食料品顧客になった顧客の解約率は50％

2023年第1四半期の調査では、欧州と米国における5,800万件の購入先と6億700万件の取引を調査し、75億ユニット（オンラインでは8億1,800万ユニット）と従来の食料品小売店を対象とし、その結果を全世界の同時期と比べました。

報告書によると、食料品のEコマース普及率は、2020年第2四半期のピーク時の100人中約8.5人から、2023年第1四半期には100人中6.5人に減少しました。

Eコマースの収益を決定する唯一最大の制限要因であるオンライン食料品の収益成長率は、2022年から2023年第1四半期にかけて1%減少しました。その他の主要な競争要因としては、オンライン顧客数（-14％）とバスケットサイズ（-5％）が減少した一方で、成長指標としては頻度と商品価値があり、いずれも11％増加しました。

米国とヨーロッパのスーパー (3)

シンフォニーAIリテールCPG社は、いわゆる新型コロナウイルス感染による制限の後、「ロックダウン後」に獲得した電子食料品顧客の契約率は71％であった一方、パンデミック中にデジタル食料品顧客になった顧客の解約率は50％であったことを調査の中で指摘しています。

シンフォニーアイ・リテールCPGのクライアント・エンゲージメント責任者であるレティシア・ベルティエ氏は、「オンライン顧客の全体的な減少と、それらがEコマースの成長に与える影響は大きい」と説明しながら、次のように語っています。この損失は、パンデミックの最中にオンラインを横断していた買い物客からではなく、パンデミック後にオンラインに移行した買い物客から生じているのです。小売企業が、重要なオンラインチャネルで成功するためには、顧客のトレンドと急速に変化するニーズを理解することが不可欠です。

オムニチャネルとインストアの違い

調査データによると、オンラインで買い物をする食料品顧客の71.4%は、2023年第1四半期予測では店舗でも買い物をしており、これはロックダウンが始まった2020年第2四半期のほぼ2倍で、店舗とオンラインの両方で買い物をするオムニチャネル買い物客のオンライン食料品売上成長率は、2023年の第1予測期間終了時点で6.2%に達し、オンラインのみの顧客のほぼ2倍となっています。

米国とヨーロッパのスーパー (6)

シンフォニーAIのリテールCPGによると、オムニチャネルの買い物客は通常、店頭のみの客に比べて15％～18％の歩留まり向上を経験し、バスケットサイズと買い物頻度はそれぞれ約9％増加するということです。シンフォニーAIの調査はまた、オムニチャネルの顧客は、2023年の最初の予測では5％の維持率で、特定の小売業者での主な買い物客であり続ける可能性が高いことを示しています。

米国とヨーロッパのスーパー (4)

シンフォニーAIの調査はまた、小売業者が食料品ショッピングにおいてデジタルエンゲージメント、増分成長、顧客ロイヤルティを促進する「大きな機会」を指摘しています。その結果、収益が10％以上増加し、そのうちの35％の顧客がプライベートブランド商品をオンラインで購入しているというのです。最もよく購入されるストアブランドの商品をオンラインで購入できるようにすると、デジタル売上が0.9％増加します。同様に、オンライン食料品店の37％が販促に敏感であるのに対し、実店舗のみの顧客の31％は販促に敏感です。

米国とヨーロッパのスーパー (2)

また、食料品のeコマースにはまだ新規参入者がいるのです。シンフォニーAIリテールCPGは、現在の店舗顧客の83％が過去5年間にオンライン食料品サービスを利用したことがないことを発見し、これらの買い物客のうち、これらの消費者がオムニチャネルの食料品買い物客に移行することで、小売業者の総収入がさらに0.8％増加することを明らかにしました。我々は、増加の可能性があると考えています。

参考ソース　Online grocery shopper base shrinks by over 50% in U.S., Europe Majority of digitally departing customers go back to in-store-only, but retailers have a big opportunity to make them omnichannel again, SymphonyAI Retail CPG research shows. By Russell Redman on Jul. 26, 2023

ナナイのレビュー

北米では7月27日にフロリダにアルディの新店舗を2店新設すると発表しました。
それだけ実店舗をもつスーパーマーケットはパンデミック前の勢いを取り戻したと発表しています。食料品特に果物やお野菜は実際のものを見て購入しないと納得がいかないことが多いです。

日本の場合ですと、筆者ナナイは全国規模のスーパーの通販で今まで生協やイトーヨーカドーネットスーパーやイオン系を利用したことがありますが、商品が傷んでいたので交換していただいたのは生協ぐらいなものです。実際に店頭で商品を購入したほうがよりよい商品が購入できることは明らかです。

米国とヨーロッパのスーパー (1)

オムニチャンネルで食品スーパーで購入できるものをわざわざ注文されるかたはいらっしゃるのでしょうか？お子様を出産されたばかりで他に手段がない方はべつとして、多くの消費者はできるだけより安い特売品などを利用されるかたが多いと思います。

北米では、食品の物価が高騰しており、特に米国では食品だけで10万円どころか30万円ほどかかる地域もあるようです。
ちょっと家族の朝食の材料を購入するだけでも5000円（日本円で）ほどかかるニューヨークなどを考えると、かなり厳しい状況になりますね。